【2021年】東京五輪の中止はありえない！絶対に開催される理由

東京2020オリンピックは、新型コロナウイルスの影響で2020年3月24日に延期が決定されました。

本記事を執筆しているのが2020年4月24日なので、ちょうど1ヶ月前のことになります。

そして東京五輪は「東京2020オリンピック」や「TOKYO 2020」といった公式名称はそのままに、2021年の開催を目指しているところですが、

といった疑問は尽きないところです。

しかし断言しますが、

では再延期も中止もありえないという根拠を以下で述べましょう。

東京五輪の再延期は「絶対ない」との証言あり

まずは再延期論から消去していきますが、再延期は絶対にありえません。

なぜなら、「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」……つまり東京2020オリンピックを準備し、運営する委員会のトップである森喜朗会長が、

であると述べているからです。

もう一度繰り返しますが、上記は東京2020オリンピックの実行を司る組織におけるトップの発言です。

東京2020オリンピックにおいて、この森喜朗会長より明確に上だといえる人物は、

• バッハ会長（IOC＝国際オリンピック委員会・会長）
• 徳仁天皇（日本国天皇、東京五輪組織委・名誉総裁）
• 安倍首相（日本国首相、東京五輪組織委・最高顧問）

ぐらいです。

そして本記事執筆時点で、バッハ会長と徳仁天皇は再延期についてはノーコメントです。

では残る安倍首相はどうなのかといえば、そもそも森喜朗会長は安倍首相に判断を仰いでおり、

というやりとりが明かされています。

ソース：森喜朗会長が東京五輪の再延期を否定「首相が1年でいい、と決断した」 – ライブドアニュース – 2020年4月24日（金）閲覧。

つまりこの時点で、東京五輪組織委の会長と最高顧問、しかも日本の元首相と現首相が揃って、

と述べています。

ではバッハ会長と徳仁天皇以外で、だれがこの決定に楯突けるんでしょうか？

小池百合子東京都知事クラスでは無理ですよ。

小池都知事は一度目の延期のときも、それ以前の東京五輪におけるマラソン・競歩における開催地変更（東京→札幌）のときも、手も足も出せず無力でした。

ただしもちろん、小言をいうだけなら小池都知事でなくとも、小学生でもできることですが、

と考えれば、意味などないでしょう。

実際に大会の命運を握る組織のトップたちによる完膚なきまでの否定を前に、外野は無力です。

したがって2021年を逃した場合、東京2020オリンピックの開催は絶対にありえないということが、これでおわかりいただけたかと思います。

東京五輪の中止も絶対にありえない理由を解説

そう思われた方、お気持ちはお察しします。

しかし落ち着いてください、上記のロジックを三段論法で整理してみましょう。

1. 新型コロナウイルスが終息するまで東京五輪は開催できない
2. 2021年に新型コロナウイルスは終息していない
3. したがって2021年に東京五輪は開催できない

新型コロナが終息していなくても開催可能

まず「終息」とは、WHO（世界保健機関）の基準に照らせば、「新規の感染症患者が28日間確認されないこと」だと考えられます。

今回の新型コロナウイルスでは、WHOは潜伏期間を1～14日と見積もっている(WHOのサイトのQ&Aより／2020.3.9)。この潜伏期間を前提として、SARSやMERSと同じ基準によれば、28日間、新たなウイルス患者が出ないことが終息宣言の条件になると考えられる。

ソース：新型コロナ　見えない先行き－どうなれば「小康状態」や「終息」といえるのか? – ニッセイ基礎研究所 – 2020年4月24日（金）閲覧。

一方で新型コロナウイルスは、2020年4月時点で、

• 突然変異を数十回以上繰り返している可能性
• 感染しても完全な免疫を獲得できない可能性
• 全数検査をすれば致死率がかなり低い可能性

などについて研究されたり言及されたりしています。

ソース1：感染力も毒性も突然変異する新型コロナ「強毒種は270倍のウイルス量」中国の研究 – Yahoo!ニュース – 2020年4月26日（日）閲覧。

ソース2：新型コロナ、抗体による免疫の保証なし　ＷＨＯが警告 – CNN.co.jp – 2020年4月26日（日）閲覧。

ソース3：新型コロナ、致死率は0.2％未満か？ シリコンバレーで抗体検査 – MIT Tech Review – 2020年4月26日（日）閲覧。

つまりどういうことかというと、

という、「人類と新型コロナウイルスとの共存ルート」に突入する可能性が、わりかしあるということです。

なぜなら、

1. 突然変異を繰り返すなら、有効な治療法もその都度無効化されかねない
2. 人間の免疫システムが機能しないなら、何度でも感染する見込みがある
3. 致死率の実態が低いなら、ウイルスは死滅せず、人間も危険視をやめる

からです。

この条件で「28日間、新たなウイルス患者が出ない」を達成するのはかなり厳しいでしょう。

ちなみに現在、「共存ルート」に突入している感染症としては、2009年に流行した新型インフルエンザなどが挙げられます。

岩田健太郎教授（神戸大学病院感染症内科）は、2020年4月3日に収録された対談でこう述べています。

ソース：内田樹「コロナと共生する社会」　岩田健太郎医師と語ったウイルスと人類 – AERA dot. (アエラドット) – 2020年4月24日（金）閲覧。

つまり2021年夏頃までに人類が「共存ルート」を受け入れ、いちいち新型コロナウイルスで「私たちが騒ぐことをやめ」るような事態になっていれば、新型コロナウイルスが終息していなくても東京五輪は開催可能です。

ず～～～～っと現在のような自粛を継続することは、経済面でも人間の精神面でも、不可能ですからね。

ちなみにアメリカでは、2020年4月15日時点で、すでに痺れを切らした人たちが（3000人とかの規模で密集して）暴れています。

ソース：米各地で外出制限に抗議デモ、ミシガンではトランプ氏支持の右派集結 – AFPBB News – 2020年4月24日（金）閲覧。

そもそもワクチンが完成するから終息する

しかし一つ前の項目を全部なかったことにして、①「新型コロナウイルスが終息するまで東京五輪は開催できない」は正しいとしましょう。

次にくるのは②「2021年に新型コロナウイルスは終息していない」ですが……、

それは2020年3月24日、安倍首相がIOCのバッハ会長との電話会談で正式に東京五輪の延期を決定した日のことです。

その日、安倍首相は東京五輪組織委員会の森喜朗会長に「1年でいい」と延期の期間を告げました。

さらに安倍首相は、「2年ではなくていい理由」として、こうも述べたそうです。

ソース：森会長が語る舞台裏　「なぜ1年」問われ首相は断言した – 朝日新聞デジタル – 2020年4月24日（金）閲覧。

……うん、たしかに！！

日本の技術力、すごい！！

ワクチン、できる！！

そして安倍首相はその3日後、2020年3月27日には有言実行を果たすべく、

と表明しています。

ソース：安倍首相 「治療薬やワクチンの研究開発に全力で取り組む」 – NHKニュース – 2020年4月24日（金）閲覧。※2020年5月17日（日）リンク切れ確認。

どうですか、これが、

の安倍晋三首相ですよ。

その安倍首相がですね、まさに安倍首相がその有言実行のなかにおいてですよ、そのなかにおいてですね、しっかりと全力で取り組んでいく、これはもう大丈夫であろうと、つまりこれはですね、いいですか、これだけははっきりと申し上げておきますが、そもそも我が国における技術力は落ちていないわけでありまして、日本のトップがですよ、日本のありとあらゆる情報にアクセスできるトップが、その上でワクチンができる！　と、こう判断を下しているわけですから、これはいわばまさに大丈夫なんだろう、とこのように思うわけであります。

追記：2020年4月28日時点で、大阪府の吉村洋文知事も安倍首相に追従し、

と、2020年7月のワクチン治験、9月の実用化、そして10万～20万単位での医療従事者への優先的投与といった具体的なスケジュールを明言しています。

ソース：大阪府・吉村洋文知事、“なにわパワー”での予防ワクチン開発に自信「実現できます。大阪の医学を結集させて」 – Yahoo!ニュース – 2020年4月29日（水）閲覧。※2020年6月1日（月）リンク切れ確認。

こうして我が国の安倍首相と吉村府知事が強力タッグを組むわけですから、これはもう年内のワクチン完成と実用化は確定したといっても過言ではないでしょう。

ウイルス対策よりも経済再生が優先される

したがって③、「したがって2021年に東京五輪は開催できない」は不成立です。

しかしダメ押しとして、本項目では「絶対に東京2020オリンピックが開催されなければならない理由」を記しておきましょう。

日本がこれまで、東京2020オリンピックのために、どれだけの予算をつぎ込んできたか……。

以下は日本における2020年オリンピック招致活動時点での東京都知事、猪瀬直樹氏のツイート（2012年7月28日）です。

上記のツイートは大嘘でしたよね。

当時の国立競技場は改築ではなく解体となり、新国立競技場の建設費は1529億円を計上し、しかも年間維持費は24億円です。

ソース：総建設費は約1529億円 東京五輪中止なら新国立競技場はどうすべき？ – ライブドアニュース – 2020年4月24日（金）閲覧。

さらに全体でいえば、東京2020オリンピックの予算は、当初予定していた7000億円から3兆円オーバーに膨れ上がっています。

ソース：東京五輪、「総経費3兆円超」をはじめ感動が生まれる気がしない“残念な要因”たち – Yahoo!ニュース – 2020年4月24日（金）閲覧。※2020年7月17日（金）リンク切れ確認。

当初は「コンパクト五輪」、「世界一カネのかからない五輪」などと謳っておきながら、現実はこのざまです。

嗚呼、余るはずだった2兆3000億円があれば、現在新型コロナウイルスの影響で苦しんでいる人たち、大した補償もなく自粛を要請（矛盾）されている企業や、見合った手当もないのに重労働を課せられている小売業者さん、医療従事者さんたちをどれだけ救えたことか……と嘆いてももう仕方がありません。

というわけで、日本はさらに東京2020五輪の延期費用として、追加で20～60億ドル（約2160～6480億円）ほど賭け金を追加投入することになりそうです。

ソース：IOC負担は多くても百億円単位だけ…五輪延期費用「安倍首相が日本のコスト負担に同意」 – Yahoo!ニュース – 2020年4月24日（金）閲覧。

嗚呼、この延期費用20～60億ドル（約2160～6480億円）があれば、現在新型コロナウイルスの影響で苦しんでいる人たち、突然収入が途絶えた労働者さんや事業主さん、学費が払えなくなりそうで退学の検討を余儀なくされている学生さんたちがどれだけ救えることか……と嘆いてももう仕方がありません。

日本は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策よりも、東京2020オリンピック、そして経済対策にリソースを使うことに決めています。

これは東京五輪の延期費用の件だけではなく、2020年4月末までの日本の新型コロナ対策全体を通して指摘されていることです。

2020年4月7日に閣議決定された予算案もその好例だといえます。

• Go Toキャンペーン事業（新型コロナ終息後の国内に向けた観光需要喚起策）……1兆6794億円
• 対新型コロナのワクチン・治療法の開発促進、感染拡大防止や医療体制の整備……6695億円

ソース1：政府、新型コロナ後の観光支援予算を閣議決定、国内旅行の需要喚起に1.7兆円、訪日客回復へ運休路線の再開を後押しも – Yahoo!ニュース – 2020年4月29日（水）閲覧。

ソース2：「ｎｅｗｓ２３」星浩氏、１・６兆円予算計上の「Ｇｏ　Ｔｏキャンペーン事業」に疑問「火事が収まった後の宴会の話をしているようなもの」 – Yahoo!ニュース – 2020年4月29日（水）閲覧。※2020年6月1日（月）リンク切れ確認。

これだけ日本は、新型コロナウイルス対策よりも経済を優先しています。

この状況はつまり、もうなにがなんでも絶対に東京2020オリンピックは開催するしかないという、背水の陣を意味しています。

それはとりもなおさず、これから背水の陣に突入するのではなく、すでに背水の陣だから中止できなかったということです。

まとめ：東京五輪の2021年開催が絶対的な理由

東京2020オリンピックが絶対に2021年に開催される主な理由は3つです。

1. 再延期は絶対にないと複数の責任者が公表しているから
2. 2021年夏までにウイルスとの共存か終息が確定するから
3. 日本はウイルス対策より経済政策のほうを優先するから

これだけ理由があれば、東京2020オリンピックの2021年開催は確実と断言していいでしょう。

では次回の記事では、東京2020オリンピックのような背水の陣に追い込まれても負けない思考法を述べます（前回の記事でほぼ述べていますが、補完します）。

今回は以上！

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